お住まいを地震から守るには2017.08.17
いつ起こってもおかしくないと言われている首都圏直下型地震。いざという時のために備えはしておきたいものです。まずお住まいの現状の把握と、どういう対策が必要かを確認することが大切です。地震対策の工事は大掛かりで費用のかかる工法から低価格で済む工法など様々です。
また、お住まいの自治体から補助金が支給される場合もありますので併せて一度相談されてみてはいかがでしょうか。
地震に対する住まいのチェックポイント
- 建築時期
建築基準法は1981年(昭和56年)に大きく改正されています。1981年以前に建てられた家は要注意です。耐震診断を行って適切な補強を行うことが大切です。
- 建物の形
正方形や長方形など整った形は地震に強く、平面がL型やコ型、凹凸の多い形や一階が駐車場などで壁がない家は要注意です。シンプルな整った形の建物は家全体で揺れに耐えることができます。複雑な形だと地震の揺れに対し、家が複雑な動きをしてしまうので弱くなります。
間取りにも注意が必要です。重たいものは2階など上の階ではなく1階に持ってきたほうが安全です。家のねじれ・ゆがみにつながることを極力避け、常に「均等に」を心掛けることが大切です。
- 壁、柱の量と配置
家の壁が多く全方向同じくらいの割合で四隅が壁だと地震に強く、壁のない面や壁のバランスが悪いと要注意です。柱は外周・内部の要所で、各柱にかかる荷重がなるべく均等になるように配置してあると地震に強くなります。
- 屋根材
重い屋根材を使用していると地震の揺れを受けると振り子の様に大きく揺れ、建物を倒壊させる恐れがあるので要注意です。軽い屋根材に変えると揺れを軽減します。
- 地盤
軟弱な地盤や液状化しやすい地盤に建つ家は要注意です。池・沼・田畑・傾斜地を埋め立てた造成地などは、地盤中から水が出てくる液状化現象や、建物が傾いて沈下してしまう不同沈下が起こりやすくなります。
- 家の傷み
シロアリの被害、基礎や土台、柱や壁のヒビや腐朽などがあると地震に弱くなるので要注意です。補修を行うなど家の強度を低下させる要因をなくすことが大切です。
主な改修工法
- 耐震補強
大きな揺れが起きても柱とはりや土台の接合の外れや変形しないように補強します。木造住宅は壁・柱・はりが一体となり地震に耐えるようになっているので、柱とはりや土台との接合が外れると、住宅が倒壊・大破することになります。また基礎と土台もしっかりと接合することも重要です。工事としては、壁に筋交いを入れたり、金物等で補強します。耐震補強が他の工法より費用も掛からず一番一般的な工法です。
- 制震補強
揺れを吸収して受け流すことで大幅に揺れを抑えることができます。工事としては制震部材を壁の内部やフレームの間に設置します。壁を一度壊すことになり費用がかなりかかるので、壁を壊すような大掛かりなリフォームの予定がある場合は一緒に検討してみてはいかがでしょうか。
- 免震補強
建物と地面の間に「免震装置」を入れることで地面の揺れを建物に伝えなする工法です。費用は一番かかるのと、工事としては建物の基礎の段階から検討・工事しなくてはいけないので新築の場合以外のリフォームには不向きです。
まずは耐震診断でお住まいの耐震性を確認してみてはいかかでしょうか。
2017年8月17日 10:39 AM | カテゴリー: コープランド通信
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